資源は「持っている」だけでは価値にならない
かつてエネルギーの価値は、埋蔵量や生産コストといった物理的な条件によって決まっていた。天然ガスを豊富に持ち、輸出港やパイプラインを整備していれば、それだけで「資源国」としての地位は確立された。しかし今、その価値は根本的に揺らいでいる。ナイジェリアに加え、トリニダード・トバゴやアルジェリアのようなガス輸出国も同様の課題に直面している。トリニダード・トバゴでは、LNG生産設備が老朽化し、国内ガス供給の優先と外貨獲得の狭間で輸出安定性が揺らいでいる。また、アルジェリアでは国家の輸出規制や労使問題がしばしば国際契約の履行リスクとなって表面化しており、供給先としての信頼性が問われるようになっている。
【補足】2019年から2023年にかけて、アルジェリアはスペイン向け天然ガス供給契約の再交渉（2022年）、モロッコ経由のGMEパイプライン供給停止（2021年）、Sonatrachの契約履行の遅れ（複数年）などが相次ぎ、OIES（Oxford Institute for Energy Studies）やIEAの報告書等において供給安定性や契約信頼性の課題が指摘されている。これらは市場関係者の間で「リスクのある供給国」としての認識を形成しつつある要因とされている。
現在の天然ガスや水素の市場では、エネルギーの媒体そのものよりも「誰に、どのように、どれだけ安定して届けられるか」が問われるようになっている。つまり、単なるコモディティとしての価値ではなく、時間軸を含めたバリューチェーンの全体構造が評価対象となり、物理的な“埋蔵”から、制度・契約・信用で構成された“構造”へと評価の軸が移っている。
この点を象徴するのが、ナイジェリアとイスラエル・エジプトの対比である。
ナイジェリアは約200 TCF（兆立方フィート）の天然ガス埋蔵量を有し、資源量では世界トップクラスに位置している。にもかかわらず、近年の年間供給量は約1.5〜1.8 TCF程度にとどまり、その多くが国内需要や老朽化施設の制約、不安定な契約履行、輸出制度の脆弱性によって、安定的なLNG輸出には結びついていない。
一方、イスラエルは確認埋蔵量が約35 TCFとナイジェリアに比べれば小規模であるが、実際の**年間供給量は約0.75 TCF（21 BCM）**であり、プラトー生産を前提とすれば20年間で15 TCF程度を持続的に供給できる見込みがある。
さらに、エジプトとの制度接続によって、東地中海ガスフォーラム（EMGF）の枠組みを活用し、イスラエル産ガスをパイプラインでエジプトへ送り、液化・再輸出する体制を確立している。
イスラエル・エジプト陣営は、「制度＋インフラ＋政治的連携」によって、EUとの接続性を実質的に確保しており、ガスそのものより「つながる設計」に基づいて国際契約を獲得している。
埋蔵量や物理量の多寡ではなく、制度的な信頼と構造的な接続性こそが、エネルギー輸出国としての競争力を決定づけているのである。
しかしながら、EMGF（東地中海ガスフォーラム）そのものの実効性については、現時点でも慎重な見極めが求められる。イスラエル産天然ガスがエジプトのLNGプラント（IdkuおよびDamietta）で実際に液化され、欧州市場に輸出されている現実がすでに存在するが、これは主にイスラエルとエジプトの二国間の商業・インフラ的取り決めによって成立しており、EMGFが制度的に直接機能しているとは言い難い。加盟国として名を連ねるキプロス、ギリシャ、イタリア、フランスなどは、いずれもEMGFの政策対話や協力の枠組みに参加してはいるものの、現時点で東地中海地域のガスの具体的な流通インフラ・液化・商業取引に対して積極的に関与しているとは言い難い。
例えば、キプロスはAphroditeガス田の開発を抱えてはいるが、イスラエル・エジプト間の供給チェーンとは接続されておらず、ギリシャ・イタリアは輸送計画（例：EastMedパイプライン）構想の段階にとどまっている。**フランスに至っては、TotalEnergiesが地域の開発に関心を示している程度で、制度的・物理的関与は限定的である。
こうした背景から、EMGFは名目的には「域内協力の枠組み」として一定の政治的意義を持っているものの、法的拘束力のある契約枠組みや共通ルールの整備が未成熟であり、いまだに「実効的な制度接続体」としての機能は限定的である。今後、EMGFが「ガス版のEU」のような制度整合性を備えた機構に進化するには、加盟国間のルール整備、相互運用性の法的担保、規制調和、そしてインフラ接続戦略の一体化が不可欠であり、単なるフォーラムとしての存在を超えた制度的深化が求められている。
補足説明：東地中海ガスフォーラム（EMGF）の制度的背景と現状
1. 設立の経緯（2019年設立、カイロ本部）
EMGF（East Mediterranean Gas Forum）は、2019年1月にエジプト・カイロで設立され、同年9月に正式な国際政府間組織としての地位を確立した。目的は、東地中海地域のガス資源を巡る域内対話の促進、政策協調、商業的および技術的連携の強化にある。
2. 加盟国とそれぞれの関与度（2024年時点）
- エジプト／イスラエル：フォーラム設立の主導国であり、実際のガス供給・液化・再輸出を実施中。域内ガス貿易の中核を構成。
- キプロス：Aphroditeガス田の開発中だが、輸出インフラとの接続は未整備。イスラエルとの連携構想あり。
- ギリシャ／イタリア：EastMedパイプラインの通過・受入国だが、実働には至らず。主に政治支援レベルの関与。
- パレスチナ自治政府：象徴的加盟。実質的な資源開発や制度整備は未達。
- フランス：TotalEnergiesの投資を通じた関心表明はあるが、制度的・インフラ的関与は限定的。
3. 欧州連合（EU）との関係
欧州委員会はEMGFにオブザーバーとして参加しており、「RePowerEU」計画との整合性が意識されている。ただし、EMGF自体に法的拘束力のある規制枠組みはなく、現時点では政策協議の場にとどまる。
4. インフラ構想との接続性
- EastMed Pipeline：イスラエル・キプロス・ギリシャを経由しイタリアに至るパイプライン構想（約1,900km）。採算性・地政学リスクを背景に2023年以降停滞中。
- EuroAsia Interconnector：イスラエル・キプロス・ギリシャ間の電力連系線構想。ガスとは異なるが地域エネルギー連携の重要軸。
「売れるエネルギー」はつながっている
供給契約が評価されるかどうかは、以下のような条件を満たしているかにかかっている：
- 国際的な価格指標（例：TTFやJKM）と連動しているか
- 脱炭素規制に対応できる構造（例：排出原単位の計測・報告、カーボンクレジット制度との互換性）を備えているか
- 市場変化に応じた柔軟な契約形態（スポット契約・長期契約・ハイブリッドモデルなど）を採用できているかたとえば、固定価格ではなくTTFやJKMに連動した価格モデルが組まれているか、排出原単位（CI）を計測・報告し、カーボン・クレジットと連動できるかといった構造が、今の契約では必須となっている。
さらに、契約の安定性も極めて重要である。なぜなら、価格や排出枠の条件が整っていても、それを実際に履行するためのインフラ的・制度的な“つながり”が欠けていれば、契約は絵に描いた餅となるからだ。たとえば、LNGを受け入れる側の国に再ガス化インフラの空きスロットがあるかどうか、供給国からのアクセスが制度上認められているか、あるいは供給中断時に迅速な代替措置（たとえば他港への振替やFSRUによる供給変更）が可能な構造になっているか。
これらの条件は一見すると買い手側の問題のように見えるが、実は売り手側にとっても極めて重要なバリューチェーンの一部である。なぜなら、供給契約を実行に移すには、買い手側のインフラや制度が整っていなければ“売れるはずのガス”が宙に浮くことになるからだ。すなわち、相手国の接続環境を見越した契約設計や柔軟な供給運用こそが、売り手側の市場競争力を左右する要素となっている。
このような「相互運用性」は、単なるオペレーションの問題ではなく、契約が実際に信頼されるかどうかを左右する核心的な設計要素である。どれほど価格競争力があり、排出基準を満たしていても、相手国とつながる設計がなければ、“つながらないエネルギー”として市場から排除される可能性が高まる。
このように、「売れるガス」とは、単に熱量や組成が優れているものではなく、「誰とでもつながれるガス」なのである。
支払える構造がなければ買われない
2022年8月、LNG価格がロシアのガス供給削減と欧州の冬季備蓄需要により急騰し、オランダTTF先物価格は一時1MMBtuあたり約70ドル（100ユーロ超）に達した。バングラデシュやインドを含む複数のアジア諸国は一時的にスポットLNG市場からの調達を停止した。バングラデシュでは、国営Petrobanglaが予定していたスポット調達をキャンセルし、同年8月から11月まで入札ゼロが続いた。インドでもNTPCなどの発電事業者がLNG調達を断念し、一部の再ガス化ターミナルでは利用率が30％以下に落ち込んだ。これは単に「価格が高い」からではなく、国内電力料金が規制価格に縛られていたため、調達コストを価格に転嫁できず、LNG火力の運用が経済的に成立しなかったためである。さらに、為替下落と通貨準備の逼迫により、通貨リスクをヘッジする制度や国家保証の枠組みが整っていなかったこと、国際的な長期契約に移行するだけの制度的安定性・財政余力が乏しかったことが、調達回避の主因として挙げられる。
このような構造的要因は、エネルギー取引における最大のボトルネックである。供給側から見れば、「信頼して長期的に契約できる国であるか」は、ガスを届けるか否かを決める重要な判断基準となる。買い手がどれほど需要を抱えていても、支払いの仕組みが整っていなければ、「使いたいのに使えない」状況に陥る。
とはいえ、こうした構造的制約を持つ国々が今後LNG市場から排除されるわけではない。むしろ市場の将来性を考えると、支払い能力の確保に向けた制度構築や国際的な金融支援スキームの導入こそが求められる。たとえば、IMFや世界銀行によるガス購入信用保証の枠組み、脱炭素支援基金を通じたコスト補填、もしくは民間ファイナンスと連動した準長期契約モデルの導入などが、これらの国々における“支払える構造”を実現する方策として期待されている。実際、2022年以降、バングラデシュに対して世界銀行がエネルギー輸入財源の安定化支援として5億ドル規模の融資パッケージを承認しており、また、同国におけるLNG取引のリスクヘッジ手段としてアジア開発銀行（ADB）が支払い保証スキームの検討を進めている。さらに、G7諸国が支援するグローバル・インフラ投資パートナーシップ（PGII）構想の一部には、新興国へのエネルギー供給安定化ファシリティ構築が含まれており、長期契約の信用補完に民間保証や開発金融を組み合わせるスキームが提案されている。
売り手側もこうした市場を見捨てるのではなく、柔軟な価格設計や段階的な契約拡張、再ガス化施設の共同整備などを通じて、パートナーシップの構築を図ることが戦略上不可欠となる。エネルギーの接続性は単なる条件整備の問題ではなく、買い手と売り手の双方による信頼の積み重ねによって形成される、構造的かつ協調的なプロセスである。
これからのエネルギー市場では、安定調達の前提として、「支払える構造」があるかどうかが評価される。制度支援、国家保証、価格変動対応スキームなど、買い手側の準備も「つながる構造」の一部とみなされるようになった。
資源は“信頼を設計する商品”に進化している
天然ガスは、単なる化石燃料から“契約と技術と透明性が組み合わさった信用商品”へと進化した。その評価は、発熱量や価格だけではなく、「どのようなリスク分担のもとに、どの条件で、どこまで市場と整合して運用できるか」という多次元的な構造に基づいて決まるようになっている。
これは供給国だけの責任ではない。買い手、投資家、再ガス化ターミナルの運営会社、船会社、格付け機関、ESGファンド、さらには電力・ガス小売事業者や大規模工業ユーザーといった下流プレイヤーまで、多様な関係者が関与する中で、天然ガスが「金融商品」としても「気候対応ツール」としても評価される構造が生まれている。
とりわけ下流側では、需要予測に基づいた柔軟な引取契約、排出報告義務への対応、カーボンニュートラルLNGや再エネ証書との統合運用が求められるようになっており、分子の物理的利用を越えて、取引されるガスに「どんな環境価値や信用保証が付随しているか」が企業戦略に直結する時代となっている。
このような中、ShellやTotalEnergiesをはじめとするエネルギーメジャーは、単なる資源販売企業ではなく、取引の全体設計を担う「信頼の設計者」としての役割を強めている。たとえば、Shellは2021年以降、アジア諸国とのLNG契約において、温室効果ガス排出量の算定および相殺を含むカーボンニュートラルLNG（CNL）取引を拡大しており、2021年には日本の関西電力やJERA、2022年には中国のCNPCともCNL取引を実施している。これにより、単なる分子販売を超えて、脱炭素政策への適合と企業のESG目標達成を支援する契約パッケージを構築している。
一方、TotalEnergiesはモザンビークやパキスタンなどにおいてLNGターミナルや再ガス化インフラへの共同投資を進めるとともに、契約先の信用力向上を見据えたオフテイク契約の段階的導入や政府保証支援との連携も進めている。こうした取り組みによって、エネルギーを単に供給するだけでなく、「受け取り、使われ、再契約される状態」まで制度設計の対象に含めている。
今や、エネルギー供給とは「どこから持ってくるか」ではなく、「どう設計して届けるか」である。単なる販売から一歩進んで、エネルギーに伴う情報、契約条件、排出証明、輸送ロジスティクス、金融保証、そしてESG対応までをセットにした『完全パッケージ』として提供することが、企業としての競争力となっている。
【補足】ShellのCNL取引では、排出削減の手段としてVerified Carbon Standard（VCS）など国際認証済のカーボンクレジットを用いた森林保全プロジェクトなどを活用し、LNGバリューチェーン全体の排出量を相殺している。つまり、直接的なCO₂回収（CCUS）ではなく、第三者認証済みのオフセットによって“カーボンニュートラル”と定義している点に留意が必要である。TotalEnergiesの事例では、同様のオフセット手段に加え、液化施設での排出削減努力やMRV（測定・報告・検証）制度の整備を組み合わせ、CNL取引の実効性と透明性を高めている。
結論：「つながる力」が資源のすべてを決める
いま天然ガス、水素、e-メタンといったコモディティに求められているのは、単なる物理的特性ではなく、「信頼されて流通できるかどうか」である。そのためには、いくつかの具体的かつ重層的な要素が不可欠だ。
第一に、価格と需要をつなぐ設計である。現代の天然ガス取引では、価格の透明性と柔軟性が最も基本的な信頼条件であり、供給契約はTTF（オランダ）やJKM（日本・韓国）といった市場価格指標と連動していることが求められる。これは、LNGがもはや「地域ごとの長期固定価格で売買される商品」ではなく、グローバルに連動する“流動的資産”として取引されている現実を反映している。
また、脱炭素の潮流の中では、ガスの“環境価値”を証明できる仕組みが不可欠となっている。具体的には、カーボンクレジット制度との互換性を備え、供給・輸送・使用過程におけるCO₂排出を正確に測定・報告・検証（MRV）できる設計が契約条件に組み込まれる。ShellやTotalEnergiesが導入しているカーボンニュートラルLNG（CNL）のように、排出量の透明な可視化とそのオフセットを前提とした取引形態が、今後の標準となりつつある。
こうした設計が整ってはじめて、天然ガスは「脱炭素移行期にふさわしい取引商品」として、金融市場や政府の脱炭素目標とも整合的に扱われるようになる。つまり、分子単位の価値ではなく、“価格と環境の信頼性をともに備えたガス”こそが市場で選ばれるのである。
第二に、契約と流通の信頼性である。どれほど価格条件や環境整合性が整っていても、実際にガスが“止まらずに届く”ことが保証されていなければ、国際取引の信頼は成立しない。市場が取引対象を選ぶ際には、供給遅延への対応力、インフラ障害への復旧能力、そして緊急時のリダイレクト機能など、輸送・再ガス化を含む“最後の一マイル”までが重要な評価対象となっている。
特に再ガス化インフラの接続性は、供給契約の実効性を決定づける鍵である。受入ターミナルにおける空きスロットの有無、アクセスの公平性（第三者アクセス＝TPA）が制度的に保障されているか、あるいはFSRU（浮体式再ガス化設備）などの移動可能な代替インフラが配置されているかどうかが、市場の安心感に直結する。
さらに、契約設計上の高度化も進んでいる。一部の欧州契約では、逆潮流（backhaul）に対応した双方向供給や、LNGカーゴのフレキシブルな受け渡し地指定（destination flexibility）を可能とする条項が組み込まれており、こうした柔軟性が「そのガスは運べる」という市場評価を裏付けている。
ガスそのものではなく、その“届ける手段と仕組み”に信頼性があること。それがいま、契約が成立するかどうかを左右する本質的な条件となっている。
第三に、クロスボーダー取引の法制度や金融保証が整っていることも不可欠である。天然ガスは国際的な供給網を通じて取引されるため、単一国の制度だけでなく、複数の国境を越える契約・決済・リスク分担の仕組みが整っていなければならない。具体的には、輸入国と輸出国間の二国間投資協定（BITs）、税務上の優遇措置、外貨送金規制の明確化、信用状（L/C）や保証付き債務の活用による金融リスクの低減などが含まれる。
また、通貨の安定性やヘッジ市場の有無も決定的である。為替変動が大きく、かつ先物市場でのカバー取引が成立しない国では、LNG契約が高リスクと見なされ、取引条件が不利になるケースが多い。さらに、ESG情報の開示義務に応じたコンプライアンス設計がなければ、グリーンファイナンスや国際的なプロジェクト債の調達にも制約がかかる。
特にアジアやアフリカの新興国では、こうした法制度・金融インフラが未整備なままLNG需要だけが先行しがちであり、その結果、長期契約締結や供給保証を引き出す上での障壁となっている。これに対して、G7や国際開発金融機関が支援する信用補完制度や契約保証スキーム、脱炭素型インフラへの優遇税制措置などが整備されれば、「法的・金融的に接続された買い手」として市場からの信頼を獲得しやすくなる。
この「接続性の信頼」こそが、単なる資源量や価格競争力に加え、実行可能性を支える基盤として、グローバル・エネルギー市場の中で新たな競争力となっている。
つまり、「信頼されて流通できるかどうか」とは、単に信条や政治的安定性を指すのではなく、多層的かつ実務的な“接続の設計”を持つかどうかの問題である。
資源を持っているだけでは足りない。それを信頼の中で動かせる設計があるか。流せるか。受け取れるか。評価されるのは、分子ではなく“つながる構造”である。
そして今後の戦略は、「どんなガスを出すか」ではなく、「どんな信頼の設計と一緒に届けるか」にかかっている。
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